耐震診断と耐震リフォーム
あなたのお家 こんなことありませんか？
- 小さい地震でも揺れを感じる
- 開口部（窓）が大きい、多い家に住んでいる
- 1階部分がガレージになっている
- 旧耐震基準で建てられた家に住んでいる
このようなお家にお住まいの場合は、耐震診断と必要に応じたリフォームをおすすめします
松戸市の方は耐震診断の際に最大5万円の補助金
耐震診断にかかった費用のうち、木造住宅耐震診断士に支払った額の3分の2（5万円上限）として、補助を受けることが可能です。
※愉くらしリフォームの大功（株式会社大功）は松戸市木造住宅耐震診断士が在籍しています。
予算額に達し次第受付を締め切らせていただきます。
私たちの暮らす日本は、地域に限らず常に大きな地震のリスクがあることはご存知のとおりかと思います。1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震では大きな被害も発生しました。また、千葉県松戸市を含む首都圏の場合、近年、首都直下型地震や倒壊地震の発生リスクが高まっていると言われていることから「自分の家は大丈夫だろうか？」と不安に感じながらも、「でも具体的には何をすれば？」と思っている方も多いのではないでしょうか？
CASE 1 振動や小さい地震でも揺れを感じる
ご近所の家に比べて、大きな車が通ったときや近所で工事をしている時、台風など風が強い時、震度２程度の地震の時など、家が揺れていると感じるようならば、地震に対する強度が足りていない可能性が高いです。
CASE 2 開口部（窓）が大きい・多い家に住んでいる
窓が大きい家・多い家は開放感もあって魅力的かもしれませんが、特に１階部分の開口部（窓）が多いと、その分壁の面積が少なくなります。
壁面積が少ないと家の強度自体が足りていないケースも少なくありません。強度が足りていない場合、大きな地震が来た際に１階部分が潰れるように倒壊するケースがあります。
※家の構造によっては、新耐震基準や2000年基準で建てられた住宅でも、注意が必要な場合もあります。
CASE 3 旧耐震基準で建てられた家に住んでいる
旧耐震基準とは1981年5月以前に建てられた住宅が該当します。
旧耐震基準で建てられた家の場合、「築年数が古いから」というよりも、現在の耐震基準と比較して、そもそもの基準が低いため、建物の強度が足りておらず、大きな地震には耐えらずに倒壊する可能性もあります。
新耐震基準なら大丈夫？
1981年6月1日以降の新耐震基準で建てられた住宅だから大丈夫？というと、必ずしも大丈夫とはいい切れません。例えば新耐震基準では2000年基準で定められている筋交を金物固定するといった義務がないため、大地震の大きな揺れを受けた場合、倒壊する可能性は決してゼロではありません。
中古住宅等を購入して耐震面に不安がある場合は、耐震診断をおすすめします。
「うちは大丈夫？」と思ったら
まずは耐震診断をしてみることをおすすめします。
耐震診断とは？
耐震診断とは、お住まいの住宅が大地震で倒壊しないだけの耐震性があるかを調査・確認することです。
耐震診断を行なうことで、お住まいの弱点を確認し、耐震リフォームをおこなう際の計画・工事内容を具体的に決めることができます。
「耐震技術認定者」および松戸市に登録された「木造住宅耐震診断士」が耐震診断を実施いたします。
耐震診断の内容
耐震診断は、地盤、基礎、建物の形、壁の配置、筋交い、壁の割合、老朽度を調査して、建物が地震力を受けたときの強さについて数値で割り出します。
愉くらしリフォームの大功では、専門の知識を持つ「一般耐震技術認定者」のみが耐震診断を行っております。また、耐震診断の方法は、一般社団法人 日本建築防災協会が定めた診断方法に準拠して実施し、調査結果から耐震診断書を作成します。
現地調査表を使って、さまざまな項目をチェックしていきます。
外周を確認。外壁の劣化やひび、屋根の劣化などが無いか確認します。
建物内では、間取りや壁の材質、老朽化所の有無を確認します。
基礎のひび割れは、その幅や長さをチェック。劣化の度合いを調べます。
現地調査表を使って、さまざまな項目をチェックしていきます。
診断結果報告書で、住まいの耐震性が総合評点で分かります
耐震診断の結果：総合評点とは？
耐震診断の結果は、総合評点に基づいて4段階で評価します。
| 総合評点 | ||
| 1.5以上 | ◎ | 倒壊しない |
| 1.0以上～1.5未満 | ○ | 一応倒壊しない |
| 0.7以上～1.0未満 | △ | 倒壊する可能性がある |
| 0.7未満 | × | 倒壊する可能性が高い |
耐震診断の結果、総合評点が1.0以上（倒壊しない・一応倒壊しない）の場合は耐震性があると判断されます。
対して、1.0未満（倒壊する可能性がある・倒壊する可能性が高い）の場合は、大地震によって倒壊などの大きな被害が生じる可能性が高くなるので、耐震補強による対策が必要となりますので、耐震リフォームを具体的に検討する上での判断基準となります。
耐震診断の対象となる住宅
耐震診断の対象となる住宅は以下の通りです。
- 木造在来工法で建てられた住宅
- 2階建て、もしくは平屋建て
- 昭和25年（1950年）～平成12年（2000年）5月に着工された住宅
- 持ち家である
- 連棟・長屋の場合は、一棟全体、全世帯の調査が可能であること
※個人所有の所有者様からのお申込みのみとなります。
注意：以下の構造は対象外となります。
ツーバイフォー住宅・鉄骨造、コンクリート造、混構造、伝統構法、プレハブ造、中2階、借家
耐震診断の費用
- 既存図面がある場合：75,000円（税込）～
- 既存図面がない場合：150,000円（税込）～
※既存の図面がない場合は図面の作成から行います。
注意：以下の構造は対象外となります。
ツーバイフォー住宅・鉄骨造、コンクリート造、混構造、伝統構法、プレハブ造、中2階、借家
松戸市の方は耐震診断の際に最大5万円の補助金
耐震診断にかかった費用のうち、木造住宅耐震診断士に支払った額の3分の2（5万円上限）として、補助を受けることが可能です。
※愉くらしリフォームの大功（株式会社大功）は松戸市木造住宅耐震診断士が在籍しています。
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